パラリンピックの世界に飛び込んだ山脇康には大きな勝負が待ち受けていた。
国際パラリンピック委員会（IPC）の理事選に立候補し、2013年11月の総会で投票が行なわれた。２カ月前に2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックが決定し、東京でのパラリンピックを成功させる意味でも彼の理事就任を望む声が多いことは分かっている。
とはいえ、この世界で馴染みの顔になっているとは言い難い。ただ何としても勝機を見いだそうとするのが敏腕ビジネスマン。ロビイングもさることながら、与えられた５分間のスピーチこそが重要だと彼は考えた。
マニフェストとしてビジネス界からの支援拡大、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会とIPCの連係、国際貢献事業強化の３つを打ち出した。その結果、３番目の得票数で日本からは11年ぶりとなる理事誕生となった。
IPCが望んでいることと山脇がやりたいことがうまくマッチしていたと言える。
次の舞台となる東京との関係強化、課題とされていたビジネス、そしてもう一つ。日本はオリンピック・パラリンピック招致の際に、安倍晋三首相が国際貢献事業の「スポーツ・フォー・トゥモロー」を発表。主に開発途上国を対象にした人的交流や人材育成、アンチ・ドーピング体制の支援を積極的に行なっていくことになった。
「日本にはJICA（国際協力機構）もあるなかで『スポーツ・フォー・トゥモロー』ができあがって、世界のみなさんと一緒にやっていきましょう、と。正直、３番目の得票数で選ばれたことにはびっくりしました。IPCがカバーできていないところを、僕が手伝っていこうと思いました。ここから本当の意味で新しいジャーニーが始まったと言えるのかもしれませんね」
開発途上国はまだまだパラスポーツの競技人口が少ないのが現状。国際貢献がパラスポーツの認知、普及にもつながることになる。
優秀なビジネスマンは、さすがに行動が早い。
パラリンピックのワールドワイド公式パートナーには日本企業がいなかったが、2014年にはパナソニックが「日本初」で名乗りを挙げ、続いてトヨタ自動車が約180の世界のIPC
加盟国すべてをカバーするパラリンピック史上最大のパートナーとなり、さらにブリヂストンが加わった。日本企業が公式パートナーとしての中心的な役割を担うことになる。そしてさらに画期的だったのは東京オリンピックのパートナー企業がすべて東京パラリンピックのパートナー企業になってくれたことだ。
山脇はこう語る。
「私も日本の企業にいろいろと聞いて回ったら、オリンピックとパラリンピック両方を応援したいと言ってくれました。60数社すべてが、両方の大会のパートナーとなっているのは史上初めてになります」
山脇は財界に対して多くの、そして太いパイプを持つ。企業の経営陣に会いに行くと、パラリンピックをよく分かっていない人もいた。「ゴルフでも楽しんでいるかと思ったら、何をやってるの？」と新しいチャレンジに驚いた人もいた。
会う人に、パラリンピックに自分がいかに感化されたことを伝えるとともに、彼は切々と訴えていく。
「パラリンピックを見て障がいに対する意識が変わることによって社会の変革につながる。変革とはインクルーシブ（包容／共生）な世界、誰も取り残されない社会。これが現代社会に最も求められていることではないでしょうか」
企業の思いも理解しているから、山脇の言葉が刺さるのかもしれない。
世界の潮流も追い風となった。2015年９月の国連サミットにおいて持続可能な開発目標（SDGs）が採択された。「すべての人に健康と福祉を」「質の高い教育を」「人と国の不平等をなくそう」「ジェンダー平等を実現しよう」など2030年までに達成すべき17の目標が提示された。
「パラリンピックにはSDGsの要素が多分に入っています。17の目標のうち、11がパラリンピックでやっていることでカバーできる。つまりはスポーツの切り口から目標に向かうことができるんです。企業はひと昔前まで社内旅行や社内運動会とかやって一体感をつくろうとしてきました。でも今の時代は、みんなで共有する時間や機会が少なくなってきた。だから企業の方には『パラリンピックに社員のみなさんを巻き込んでみてはどうですか』と提案するんです。パラリンピックをサポートすることによって社会を変えることにつながりますから、と」
山脇が中心となって2015年に日本財団パラリンピックサポートセンター（以下パラサポ）を設立。「私たちは、スポーツを通じて社会を変えます。～一人ひとりの違いを認め、誰もが活躍できるD&I社会へ～」というビジョンを大きく打ち出した。
D&Iとはダイバーシティ&インクルージョン。多様性を理解して、誰もが活躍できる社会を目指していく。単に競技や競技団体をサポートするだけでなく、パラリンピックやパラスポーツを通して社会変革のけん引役となる組織が必要だと考えた。
パラサポは４つの【D&Iプログラム】を掲げた。
・パラスポーツを活用した教育、研修、講演、イベント事業
・パラリンピックスポーツの基盤強化と練習環境の整備
・オウンドメディアやSNSを通じたムーブメント促進
・パラリンピック研究
山脇は言葉に力をこめる。
「ビジョンを打ち出しても、同時にそれを分かりやすく伝えていかなければ意味がありません。やるべきことの一つはパラスポーツの認知度をいかに上げていくか。様々なプログラムをゼロから立ち上げて、レガシーにしていく。学校訪問や研修、講演などパラアスリートらが個々にやってきたものはありますけど、組織でやっていることは少なかった。しっかりとした教育プログラムを展開するというのは（東京2020大会の）契約のなかに入っていますから。やっぱり将来を担う子どもたちの意識を変えていくことが大切。ここをしっかりやろうと考えました」
どんな教育プログラムを展開していけばいいか。
山脇が目を向けたのが、イギリス国民の意識を変えたロンドンオリンピック・パラリンピックの教育プログラムである「GET SET」であった。
2020年10月掲載
